大病したときに医療費はいくらかかる？

保険にどうしてはいるのか。何回か使っている言葉ですが、費用リスクのためです。たとえば、急な病気になった場合などがそうです。その際、試算すべきは、病院の窓口支払いではなく自己負担を見ておかなければいけません。

生命保険各商品のパンフレットを見ると、そこには必ず費用の具体的な金額が衝撃的に書かれています。がん保険ならがんによる入院費や治療代、介護費用保険なら介護の自己負担など、その数字の大きさだけ見ると、いかにもすぐにその保険に入らなければならないような気にさせられてしまいます。

しかし、ちょっと立ち止まって考えてみる必要があるのではないでしょうか。

たとえば、大病で長期入院した場合、医療費は何十万もの自己負担をする場合もありますが、実際に長期入院を経験された方なら、高額医療費の還付制度（高額療養費支給制度）があるのはご存じでしょう。

医療を受けている人1人当たり、同じ月・同じ医療機関に入院・通院した場合の一部負担金の自己負担限度額（70歳未満）は、

「上位所得者」（所得額が年額670万円を超える世帯）で
15万円＋（総医療費－50万円）×1％
一般の世帯で
8万100円＋（総医療費－26万7000円）×1％
市町村民税非課税世帯の「低所得者」で
定額3万5400円と決まっています。

つまり、手術代や入院費に50万かかっても約35万～46万円は還付されます。

しかし、保険会社はこの事実を前面に出しません。パンフレットには、大きく「自己負担額」の数字だけが書かれ、その下に小さく「医療費の還付は考慮されていません」などと付記されています。つまり、還付を引けばその数字ではないということを承知の上で、一応控えめに断っているわけです。

しかも、2007年4月からはこれまで3ヶ月程度かかっていた還付金支払いについて、その還付分をあらかじめ考慮し、はじめから自己負担分だけを支払えばいい制度も登場しました。ということは、医療費の自己負担はたとえば「一般の世帯」の場合単月で7万7770円ということになります。

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